チラシをまくには多くのお金がかかります。
5万枚のチラシをまいたとして、チラシの印刷代が1枚5円、ポスティング料が1枚5円としても1回50万円かかります。
またチラシは、マス広告なので、ターゲット以外の多くの方にチラシがまかれてしまいます。
ですからチラシは、スーパーなどほとんどの消費者を対象とした商品やサービスに向いています。
過払い金返還請求のチラシが入ってくることがあります。
チラシをまいても効果があるくらい、サラ金からお金を借りている人が多いということがわかります。
では、サラ金以外でチラシをまいて効果的な事件はあるでしょうか。
「あなたの残業代を取り戻します。」
こんなチラシは効果があるかもしれません。
多くの方は勤め人ですから、チラシをまいても効果があるかもしれません。
ただし、ほとんどの消費者をターゲットとした商品・サービス以外、チラシの効果は期待できません。
だったら専門誌に折込入れたほうがいいかな。
と考えた人もいるでしょうが、はたしてどうでしょうか。
弁護士マーケティングでは、チラシはあまりお勧めしません。
費用がかかる上に効果が見えないからです。
チラシの効果は、大手のダイエット食品で0.05%といわれています。
つまり1万枚まいて5人が購入してくれるという計算になります。
これでもよい方です。
大手のダイエット食品で0.05%ですから、あなたの商品・サービスがダイエット食品以上の消費者を対象としているかどうかでだいたいの効果がわかります。
マス広告している商品・サービスは、基本的に多くの消費者をターゲットとしていることがわかります。
ですからテレビやラジオCMしているような商品の関連サービスなら多少可能性はあります。
しかし弁護士マーケティングでは、年商5000万以上でなければチラシはあまりお勧めしません。
年商5000万以上なら年間500万円くらいの広告宣伝費がかけられます。
そうすれば、継続的にチラシをまくことができます。
それでも費用対効果を考えれば、ぎりぎりでしょうが、弁護士なら身近な法律家として認知してもらうことは可能でしょう。
これが認知され、地元テレビ局、ラジオ局などに広告とのバーターで出演とかになれば、チラシの効果もあるかもしれません。
ですが新参者はお金のかかるチラシはそう簡単にはできません。
インターネットをもっと活用しましょう。
小が大に勝てる戦略があります。
チラシは年商5000万円を超えてから考えましょう。